オフィスの用語集

分かりやすく情報を伝えるフロア案内や室名サインを計画したり、雰囲気づくりのため壁面やガラス面にグラフィックを計画すること。

主要オフィスから離れたロケーションに設ける小規模オフィスのこと。主要オフィスが都市部にある場合は、職住近接型のサテライトオフィスとなり、逆に、主要オフィスが郊外にある場合は、顧客に近いサテライトオフィスとなる。

同形のワークステーションを房状に連結したレイアウト。クラスター型とも言う。

任意の時間・時間帯について、在籍するワーカー数に対する自席で業務を行っているワーカーの割合。執務室の利用状況把握に用いられる。

複数の企業・ワーカーで共用で使うオフィスのこと。プロジェクトで一定期間使う、契約した企業のワーカーが時間借りするなど、利用形態は運営主体が提供するサービスによって異なる。机・椅子・ネットワーク設備などの実務環境を共有しながら仕事を行う場所。

【関連用語】コワーキングスペース

色彩は、色の種類・明るさ・鮮やかさで決定される。そのためインテリア計画では、暖色・寒色など色の心理への影響や、光環境による色の見え方への影響などに考慮しながら色彩計画を進める。

ビル室内で空気汚染が進んだ状態。換気を空調に頼らざるを得ないビル内で、一酸化炭素や二酸化炭素、建築資材・塗料などから発生する有害物質などが原因と言われている。

工事終了後に引き渡し物件の品質を確認する検査のこと。設計条件との整合性や不具合発生の有無などを確認する。

対象物がどれだけ照らされているかを表す単位(lx＝ルクス)。照度は人が感じる心理物理量で示され、平均照度・水平面照度・鉛直面照度などがある。

火災の予防・警戒と鎮圧・生命・身体・財産の保護、災害被害の軽減などを目的とした法律。昭和23年制定。

喫煙所からの煙の漏れ対策、煙の屋外排出、喫煙所に向かう煙の流速などを取り決めたガイドライン。正式名称は、職場における喫煙対策のためのガイドライン。平成15年策定。

災害発生時における、企業・組織の事業継続のための対策。重要業務を中断させないこと、中断しても目標時間内に再開し取り引き・シェア・企業評価の維持などを目的とした対策を立てる。

基本計画に基づき、施工や積算などの実施内容を具体化する設計のこと。実施項目によって、詳細図・設備図・配線図・施工図ほかで示され、各実施担当の計画書として利用される。

労働者の安全・健康の確保と、快適な職場環境形成の促進を目的とした労働安全衛生法の関係法令。事務室の環境管理・清潔・休養などの諸項目について定められている。昭和47年策定、平成16年一部改正。

特定の空間範囲に置かれた家具等の水平投影面積を、その空間の床面積で割った値のこと。空間の広さ・狭さの目安に用いる。

上下別体の収納什器の連結を言う。また、横に並んだ収納什器の連結を左右連結と呼ぶことがある。

デスクを同じ方向に連続して並べるレイアウト。金融店舗の執務エリアで採用されることが多い。また、座学を行う研修室でも同様のレイアウトを採用することが多い。

賃貸ビルで、壁紙やカーペットなどの内装を施さない状態で引渡すこと。

ゾーニングの一種で、複数フロアにわたるオフィスでフロアごとに部門や機能空間を配置を計画すること。バーチカルゾーニングとも言う。

建築物の柱・梁などの支点間(ピッチ)の寸法。

天井に設置し、火災を早期に感知し自動的に散水する設備のこと。

空間種別ごとの仕様を標準としてまとめたもの。もともとは、企業・団体内で取り決めた面積管理のためのルールであったが、広義では空間の設け方・使い方などを含めて標準とする場合もある。

都心の主要オフィスに対し、郊外や地方都市に設ける簡易な小規模オフィス。

情報セキュリティの重要度の違いを段階的に示したもの。オフィス空間では、各スペースで保管・利用する情報の種類や利用者などからスペースごとの重要度を設定し、ゾーニングとの整合性を図る。

ビル床の構造体となるデッキプレート(波形の金属板)の溝を囲い、配線ダクトとしたもの。

一般に本社機能をもつ主要オフィスを指す。コミュニケーションの場、福利厚生提供の場、分散型オフィスの統括機能を備えるオフィス。

スモールオフィス・ホームオフィス(Small Office Home Office)の略。ICT環境を活用した小規模オフィスや個人オフィス(自宅)を想定してできた言葉。

対象となるフロア内に、部門や機能空間(ゾーン)の配置を計画すること。動線計画と並行して進めることが多い。

間仕切りなどで区切られる区画(ゾーン)ごとに、セキュリティレベルに見合った安全対策のこと。